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医療×ITで、「納得できる医療」の実現をめざす

【連載 経営トップの挑戦】 第21回[株]メドレー 代表取締役社長 瀧口浩平

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(写真=The 21 online/瀧口浩平(メドレー代表取締役社長))

名門中学校を中退し、別の高校に入り直して在学中に起業。ビジネスの世界にのめり込む中で家族の死を経験、医療の課題を解決したいとの想いを抱き、既存の事業を譲渡後、ITで医療ヘルスケアの課題を解決する「メドレー」を創業。医療消費者と医療従事者の双方にとって「納得できる医療を実現する」というビジョンは現場の医師の共感も呼び、常勤の医師はすでに8名にも及ぶ。医療の課題解決につながるインターネットサービスに取り組み、法人向けから一般向けまでサービスを拡大中。まさに異色の経歴の瀧口氏が育む異色の企業、メドレーが目指す医療の未来とは。

闘病中の家族を想う人の気持ちに触れ、医療の課題解決を志す

――医療ベンチャー「メドレー」とはどんな会社でしょうか。

瀧口 インターネットを活用し、「医療ヘルスケア分野の課題を解決する」。これがメドレーのミッションです。ベンチャーと言っても創業から8年が経ち、メンバーも6月現在で165人と、ベンチャーの中ではレイターステージと言えると思います。しかし事業はここ数年にわたり年2倍以上の成長を続けていますし、メンバーも去年1年間の採用数を超える人数を今年に入りすでに採用しており、成長を加速させています。

――まさに拡大期を迎えているのですね。医療分野の課題を認識されたきっかけはなんだったのですか?

瀧口 私の個人的な医療体験が元になっています。私は高校在学中に最初の会社を起業し、そのまま大学へは行かずにビジネスに夢中になっていたのですが、その時期に祖父を亡くしました。胃がんでした。胃の全摘出手術を受けた後、食事が満足に食べられず弱気になっている祖父に向かって、普段は物静かな私の父が「つらい思いをして手術を受けたんだ! 頑張って生きないとだめじゃないか!」と大きな声で激励の言葉をかけているのを聞いて、いろいろな思いが交錯しました。

闘病中の祖父を想う父の強い気持ちに触れた感動もありましたし、果たして手術は正しい選択だったのだろうかという迷いもありました。結局、2か月後、祖父は亡くなってしまいました。

そのとき感じたのは、私は、そしておそらく父も、祖父の術後についてそこまでリアルに考えられていなかったということです。たとえば胃を摘出するということは、もう普通の食事はできないということ。食道楽だった祖父にとって、普通の食事ができなくなるということがどういう意味なのか。そんな当たり前のことすら、イメージできていませんでした。もし術後の祖父の生活や、祖父の身体に起きる変化をきちんと把握できていれば、手術という選択はしなかったかもしれません。どちらが正解だったということではありませんが、とにかく強いモヤモヤが残ったのです。

――そのモヤモヤはきっと、大勢の方が感じているものだろうと考えられたのですね。

瀧口 はい。たとえば、「手術をしたら生きられる確率が上がる」一方で、「手術をすれば一生植物人間の状態になる確率が高い」。こんな場面に際し家族は、「生きながらえることができるなら」と、手術の選択をする人が多いと思います。少しでも長く生きて欲しいという家族の気持ちはわかります。しかし、術後の生活を本当にきちんとイメージできていて、かつ冷静に判断するだけの時間があったら、果たしてみんながみんな同じ選択をするか。

本人がその場の痛みを取り除くため、なんらかの処置を望むこともあるでしょう。あるいは、本人が意思決定できる状況になく、周りの人が判断しないといけないこともあります。そんなとき、「さぁ、どうしますか?」と言われて、うろたえない人はいないでしょう。誰しもが不安の中、決めなくてはならない状態がある。そこで精一杯に下した決断を、後悔する人がいなくなってほしいと考えました。一人の医療消費者として感じた問題意識が、起業のきっかけになりました。

――そこから起業までにはどのような経緯があったのでしょうか。

瀧口 この出来事を通し、「インターネットによりあらゆる分野が便利になっているのに、医療だけそうなっていないのではないか」ということに気がつきました。医療分野では、ネットを使っても正しい情報にたどり着けなかったり、あるいは信頼できるはずの医師にいらぬ疑いを持ってしまったりすることすらあります。

医療消費者としての自分のリテラシーの低さにも気づきましたし、重大な決断を迫られる局面がいつ訪れるかわからない医療分野において、消費者側がアクセスできる情報があまりに少ないことにも問題意識を持ちました。さらに、その情報の信頼度にも当然、疑問を持ちました。これらの課題を解決することができれば、「本人が、家族が、“納得できる医療”」を実現できるのではないかと考えたのが、起業のきっかけです。

500人を超える医師たちがつくるオンライン医療事典

(画像=The 21 online)

 

――そうした課題を解決するため、起業後に生まれたサービスはどんなものですか

瀧口 創業して最初に医療介護の求人サイト「ジョブメドレー」を開始しました。その後は、2015年にオンライン医療事典「MEDLEY」、2016年にオンライン診療アプリ「CLINICS(クリニクス)」をリリースしています。また、2015年にグリー株式会社から、口コミで探せる介護施設の検索サイト「介護のほんね」の事業譲渡を受けました。本当はもっと早くから広く医療消費者に向けたサービスをやりたかったのですが、その基盤を作るための事業の構築と安定化に思いのほか時間がかかったというのが正直なところです。

――「ジョブメドレー」を開始したきっかけはなんだったのでしょう?

瀧口 創業前後、医療の実態を把握するために病院で働かせてもらいながら、各地の医療事情を調査しました。すると、特に地方では、医療現場の人材不足が深刻な問題だということがわかりました。正確に言えば、資格を持っている方など医療現場で働ける「人材はいる」のですが、「現場と人材が出会えていない」状態だったのです。ここをマッチングをするのが「ジョブメドレー」で、ある病院では「ジョブメドレー」をきっかけに24時間稼働が実現したというような事例も生まれました。いまでは約10万件の事業所が登録し求人を掲載するサービスに成長していて、これは医療介護業界でトップクラスです。

――短期間で業界トップクラスまで来られた理由はどこにあったのでしょうか。

瀧口 「ジョブメドレー」に関して言えば、事業所様からいただく費用が業界平均の5~7割と安いことが一つの大きな理由です。求職者から見れば求人情報は“量が価値”ですから、価格を下げ、その分、求人掲載数を増やすことに注力しました。もちろん安い料金でも高品質のサービスを実現できるよう、社内のオペレーションの効率化を徹底し、求職者・事業所に向けたサービス品質にもこだわりました。求人サイトというサービスの性質を考えれば当たり前のことですが、これだけ安いにも関わらず採用に向けたサポートが手厚いところは他になく、掲載数は増加していきました。

経営してきてつくづく思うのは、「当たり前のことをどれだけ愚直に積み重ねられるか」が明暗を分けるということです。当然、最初は赤字で、累積赤字は10億円ほどまで至りましたが、今は他事業を支える大黒柱です。不安がなかったと言えば嘘になりますが、それでもやっぱり、「当たり前のこと」をきちんとやり続けられていたら結果はついてくるのだと、今は実感しています。

――個人向けサービスであるオンライン医療事典「MEDLEY」について教えてください。

瀧口 「MEDLEY」は、500人以上の医師たちがつくるオンライン医療事典です。1400以上の病気情報、約3万の医薬品、さらに16万件近い医療機関の情報など、医療ヘルスケアにまつわる情報が集約されています。掲載情報は医師たちにより日々、改訂されており、いつでも最新の情報に手が届く状態になっています。こうして実現された情報の正しさやわかりやすさが評価され、既に100以上の病院が、患者さんへの説明に「MEDLEY」の情報を活用しています。

自分や家族の体調が悪いとき、みなさんネットで検索してみたことがあると思います。しかしネットにはさまざまな情報が入り乱れているので、こと医療に関することとなれば、たまたま出合った情報を頭から鵜呑みにするのは非常に危険です。しなくていい心配をしてしまうこともあるでしょう。そんなとき、「MEDLEY」ならば信頼できる、という拠り所になれるよう、常に進化し続ける事典を目指しています。

――心強いサービスですね。メディア事業は収益化しづらいという見方もありますが、ビジネスとして成功させる目処はどう立てられたのですか?

瀧口 高校3年生で初めて起業したときから、「自分ができることの中に、お金が払われるものとそうでないものがある」ということはわかっていました。何せ高校生ですから、「こんなサービスがあったら便利だろう!」と思って開発して提案したものが、「そんなものはいいから、もっとこういうことやってよ!」と言われてしまう経験もありました。

今でもこの経験は活きていて、「医療ヘルスケア分野の課題を解決する」というミッションは常に掲げていても、「ではどんな商品を提供するか」という点については、営業しながら決めている部分があります。つまり、「根底の課題さえ見誤っていなければ、商品は相手が求めるものを聞きながら作ればいい」と。

自分1人で考えるよりも、「こんなことに困っている」「こんなものが欲しい」と率直に語られることの中にこそ正解はあるので、このやり方で行けば失敗することはないだろう、と考えています。「MEDLEY」も、患者さんと医師の両方のニーズを考えて生まれたサイトです。

(写真=The 21 online/瀧口浩平(メドレー代表取締役社長))

 

ブレないミッションが医療従事者の共感も呼ぶ

――最初から多くの医師がスムーズに協力してくれたのですか?

瀧口 そんなことはありません。私たちが営利企業であることもあり、会う前から、「あいつ、医者でもないくせに何を言っているんだ」という声は聞こえてきますし、これからもついて回るものだと思います。私はたしかに医師や看護師に比べて医療と向き合ってきた時間が短いですから、それもある程度、仕方のないことだと思っています。

――では、どのように理解を得てこられたのでしょうか。

瀧口 祖父がなくなったときに感じたモヤモヤは、言い換えれば「医療にとっての正解」と「個人にとっての正解」が必ずしも一致しないということでした。しかも、「どちらが正解」と決まっているわけでもない。このようなケースは今、選択肢の多様化と共に増加していると思います。家族を看取った経験のある方なら、誰もが感じたことがあるかもしれません。

この問題意識を医師に共有してみると、現場の医師も同じことを考えているということがわかりました。医師にしても、医療行為を受けるご本人やその家族には、「納得してほしい」のです。しかし、医療行為について、限られた時間の中で説明し、納得いく選択をしてもらうというのは、簡単なことではありません。そこで、メドレーと一緒に取り組むことで解決できるのなら、と理解してもらえるのです。

医師たちと話す中で、「本人が、家族が、納得できる医療」と「医療従事者が納得できる医療」は両立できるというたしかな手ごたえを感じました。

――御社には「代表取締役医師」の豊田剛一郎氏を含め、常勤医師が複数いらっしゃいますね

瀧口 今、当社には8人の医師が常勤しています。8人の医師が常勤というのは、製薬会社でもなかなかないと思います。当社の代表取締役医師、豊田とは、小学校のときの塾友です。中学でも一緒でした。私が在学していたときは、特別親しいわけではありませんでしたが、起業して数年が経った頃にSNS上で豊田と再会しました。

私は患者さんを向いた、より医療に踏み込んだサービスを提供していくにあたり、医師のパートナーが必須だと考え、探し続けていました。たとえば医療メディアに何を載せる・載せないといった判断をするにあたり、非医療者の自分にはどうしても限界があります。豊田はその頃、脳神経外科医として働く中で感じた課題を解決すべく、コンサルティング会社に移り、ヘルスケア業界の戦略コンサルタントをしていたんです。私が医療消費者として感じた課題と、豊田が医師として感じた課題は大きく重なっており、豊田は2015年から当社に参画。「MEDLEY」他、医療分野のサービス立ち上げを担ってくれました。

――瀧口社長が掲げた「納得できる医療」というミッションが、医療消費者と医療従事者をつないだのですね。

瀧口 当社にいる医師・医療従事者はみんな、現場で患者と向き合う中で、地方医療の厳しさや国民保険の限界、そして現場スタッフの疲弊など、「現場にいては解決できない医療の課題」を抱えていました。私をはじめ、「医療消費者」である大勢のスタッフと、問題意識を持つ医師たちが協力することで、他にはないソリューションを提供できる企業でありたいし、そうあれるはずだと思っています。

大きな目的のため、経営も次なるステージへ

――今年から採用を大幅に増やしたということですが、ご苦労や秘訣はありますか?

瀧口 去年までは、採用担当を専任で設けていませんでした。しかしこれから成長を加速させていく中で、すべての原動力となるチーム作りに注力するため、年始から採用チームを作って活動を開始しました。採用についても、やはり「当たり前のことをどれだけ愚直に積み重ねられるか」が明暗を分けるのだと考えています。いいメンバーが集まっている会社は、たとえば採用ページを更新する頻度一つとっても非常に高い。一つ一つは細かいことかもしれませんが、それを丁寧に積み重ねているのです。

世界には年間1000人単位で人を増やし成長している企業もあるわけですし、これまで以上に目線を高くして、いいメンバーを採用していこうと思っています。

――今後の成長のため、経営者として大切にしていこうと思われることは?

瀧口 ビジネスを構成するのはヒト・モノ・カネだと言われますが、順番もまさしくこのとおり、大切だと思っています。先ほどもお話ししましたが、まずはいいメンバーを集めること。そしてその人たちがモチベーション高く働いてくれる会社であることをめざします。

次にモノ、つまりいいプロダクトを作っていく。私たちが参入する前、ネット医療業界はいいエンジニアが集まりにくく、いいプロダクトができにくいのが実情でした。しかし今は変わってきました。優秀な人材がどんどん入ってきています。

優れたメンバーを集め、優れたビジネスモデルを実行する。これも当たり前のことですが、やはり大切だと思います。エンジニアの人が、「ゲーム開発も面白かったけれど、メドレーの理念を知って働いてみたいなと思った」とか「子供の世代に残せる仕事をしてみたいと思った」と言って入社してくれるのは素直に嬉しいですし、そう言って参画してくれる仲間たちを心強く思います。

最後にカネ、つまり資本配分を規律をもって行なう。会社のお金の使い方には内部投資と外部投資含めて様々な選択肢がありますので、しっかりと短期、長期の時間軸で評価したうえで判断することが大切です。そして、これは会社の規模が大きくなるにつれて重要性を増していくことなのだなと感じています。なので自分でも勉強したり、機関投資家の方などにお話を伺ったり、役員陣でディスカッションする際に視点として取り入れたりしていますね。

――人材を重んじられるのは、最初からそうだったのですか?

瀧口 実はそうではなくて、私が人材の大切さに気づいたのは、最近なのです。30代になってから、変化があったように感じました。20代の頃は、「ビジネスモデルとプロダクトの時代」。優れたビジネスモデルと優れたプロダクトがあれば、それだけで突き進めると思っていました。私は社長という立場でありながら、従業員に対して「お互いプロなんだから、お互い頑張るのは当たり前」といったスタンスでいたように思います。

しかし、会社が拡大し、旧友や同世代のメンバーが増えていくたびに、そうではないと思うようになりました。当社の平均年齢は30歳。まさに私と同年代ですし、中には親の顔も知っているようなかつての同級生もいます。そのような環境で仕事をしていると、「お互いプロだからやることをやろう」という以上に、「『この仲間たちとならなんでも乗り越え、ゴールにたどりつけるはず』、そう思えるメンバーが重要だ」という思いが強くなったのです。今では社員と、職場で、居酒屋で(笑)、想いを伝え合う時間を大切にしています。

ただの仲良しグループということではなくて、理念を共有し、お互いに尊敬できる能力を持った人たちが集まったチームでありたい。今は、たくさんの諸先輩方がおっしゃるところの「企業は人だ」の意味がわかるようになりました。

――新しいサービスなどは考えられているのでしょうか?

瀧口 今、ようやく各サービスの最低限の輪郭や機能が整ってきたおかげで、研究開発を進められるようになってきました。たとえば「頭痛」一つとっても、細分化された情報から構築されます。頭痛というものを分解すると、まずは「頭」という部位と「痛み」という現象に分けられます。そこからさらに細分化していくと、「頭」にはいろいろな部位があるし、「痛み」にもさまざまな痛みがあります。これらをどんどん細かく分けて整理し、蓄積してきた情報が、かなりの量になってきました。そこから生まれた新しいサービスが、症状から可能性の高い病気を絞り込み、対応する医療機関を検索できる「症状チェッカー」です。
今後も膨大で細かなデータを集めることで、今までは実現できなかったサービスを提供していけると思います。

(参考)「症状チェッカー」https://medley.life/symptoms/

――10年後、日本の医療はどのようになっていると思いますか。

瀧口 病気の診断がついたら、「あとはMEDLEYを見てください」と医師が言うようになっている。限られた時間の中での医師と患者のコミュニケーションが、今よりも深いものになると思います。既にそういったクリニックはありますし、これからもっと増えるはずです。医療消費者は、自分や家族の病気について、ある程度まではネットで調べ、信頼できる情報を得られるのが当たり前になるでしょう。

そして、信頼できる情報を得た後の医療にアクセスする方法も大きく変わるでしょう。現在は、わざわざ病院に行かなくもいいけれど病院に行って待っている方、もしくは病院に行くべきだが放置してしまっている方などがたくさんいます。このような人たちは当たり前のように「CLINICS」を利用して、オンライン診療を受けているようになっていると思います。

医療消費者の医療に関する知識を底上げし、今よりもっと主体的に医療を受けられるようにする。また、医療機関と医療消費者との距離を近づけることで、そのような主体的な医療との関わりを実現する。医療は日本中あまねく行なわれているので、一度には成し得ないことですが、一歩一歩踏み固めていくことで、そうした未来を実現したいと思います。

また、個人的には、世界的な大きな流れとして、医師が介在しないセルフメディケーションを活用する方向に向かっていくのかなと思います。現在は医師や医療機関が不足していて十分な医療が受けられないような場所だとしても、自動診断技術などの進歩により、一定レベルの診断や治療が可能になっていくでしょう。「MEDLEY」の病気の情報や「症状チェッカー」、また遠隔診療のシステムが、このような世界でも活用できたらと思っています。

“本気”の人材が集まる組織

メドレーのメンバーを見た際、その経営陣、執行陣の人材の豊富さに驚いた。瀧口氏、そして代表取締役医師・豊田氏を筆頭に、錚々たる企業や経験を経た人材が集まっているのだ。「どこもいい人材が欲しいと言っている時代に、すごいですね」と言うと、瀧口氏は「ちょっと、感覚が麻痺しちゃっているかもしれません」とのこと。本稿でお伝えしてきたとおり、その企業理念や目標に向かう情熱に惹かれ、優秀な人材が、ある意味“自慢できるような”経歴を捨てて、メドレーを選び、飛び込んできているのだろう。「想い」から誕生したメドレーが、私たちの医療における歯がゆさを次々と解消し、日本の医療の大きな前進を成し遂げることを期待したい。

瀧口浩平(たきぐち・こうへい)[株]メドレー代表取締役社長
1984年生まれ。開成中学校中退、2002年、東京学芸大学附属高校在学時に米国法人Gemeinschaft,Inc.を創業。国内外の事業会社および調査会社・コンサルティング会社の依頼を受けての市場調査/統計調査、新商品のコンセプト開発や市場参入の支援に携わる。個人的な医療体験をきっかけに医療の在り方への課題意識を強め、事業譲渡後、2009年6月、メドレーを創業。最高経営責任者。(写真撮影:山口結子)(『The 21 online』2017年06月27日公開)

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